Webサイトの活用のため、
更新・改善をともに行います
顧問契約という形で、Webサイトを成長させていくため継続的なサポートを実施するサービスです。
Webサイトの更新作業や、運営のアドバイスやなどを随時実施いたします。
ホームページやブログの活用方法、アクセスアップ、運用のコツなど、実際の運営に役立つご相談も承ります。
こんな方におすすめ
対応内容
- 軽微な修正や更新作業（お知らせ追加、画像差し替えなど）
- WordPress（または他CMS）本体・テーマ・プラグインの定期更新・動作確認（随時）
- サイトデータの定期バックアップ（随時）
- サーバーセキュリティ設定の定期的なチェック、設定見直し（随時）
- サーバー側の対応状況に合わせたPHPバージョンアップ（随時）
- トラブル・障害発生時の対応（原因調査・一次対応）
※大規模な復旧作業や追加修正が必要な場合は、別途ご案内・お見積もり - サイトアクセスや検索状況の簡易分析（レポート提出なし）
- ブログ更新・発信ネタのご提案
- ページ追加・改善やブログリライトのご提案
- 基本的なSEOアドバイス
- Googleビジネスプロフィール等活用アドバイス
- SNSやメールマガジン等、外部デジタルツールの活用提案
- 自社での運用体制づくり・社内フローのご相談
- その他、Webまわりの運営全般サポート、壁打ち対応
※上記項目などからご希望により必要な項目を組み合わせ、ご契約内容を調整いたします（上記すべてを実施するとは限りません）。
注意点
- ご契約時にサーバーや管理情報（ログイン情報など）をご共有いただきます。セキュリティ上、情報は厳重に管理いたします。
- こちらで必要な更新作業代行の量や頻度、ご自身で手を掛けられる時間や頻度、目指す数値（アクセス数・問い合わせ数・集客数etc）、ホームページ以外にパソコン操作のサポートも必要か…等を判断して、顧問料金を決定します。
料金表
| 種別 | 料金 |
|---|---|
| 初期費用 （要事前調査・見積） | 33,000円〜（税込）/月 ※当事務所制作サイトは初期費用無料 |
| 月額費用 | 33,000円〜（税込）/月 ※サイト規模等により変動します |
- 最低契約期間は6ヶ月です。
- 月末締めでご請求書を発行しますので、翌月末までにお支払いください。
- 解約や休止・再開は前月末までにお申し出ください。日割りはありません。
実施の流れ
初回ヒアリング（無料）
御社の業務内容・ご依頼の目的・解決したい課題・情報を届けたいターゲット層など、詳しくお話しをお聞かせください。
ご予算などの希望や、サーバー・ドメイン状況もあわせてお伺いいたします。
原則としてオンラインミーティングツールを利用いたします。
お近くの場合（名古屋市より概ね片道1時間程度まで）は現地訪問も可能です。
遠方の場合でも対応は可能ですが、小さな子どもがおりますので、スケジュールについてはご希望に沿いかねる場合がございます。
事前調査（無料）
現状のWebサイトの運用状況や利用中のサーバー環境、システム要件などを確認し、対応可否・追加改修作業の必要性などの判断をします。
お見積もりのご提示
ヒアリング・調査結果をもとに、対応可能な場合は初期費用・月額顧問費用のお見積もりをご提示いたします。
正式なご契約
お見積もりに承認いただきましたら、ご契約書を締結させていただきます。
契約後の流れについては「メンテナンスサポート（月額保守）」の流れとほぼ同様です。
よくある質問
サイトの更新は毎月どのくらい実施してもらえますか？
原則としては、基本料金 (33,000円)の範囲ではテキスト差し替え・画像差し替えレベルの更新を月3回程度までを目安としております。新規ページ制作・デザイン作成を伴う更新は別途費用となります。
ただし、お見積もり・ご契約の段階で定期的なページ追加・デザイン制作のご要望がある場合には、それをふまえた顧問契約料金のお見積もりを提示させていただきます。ヒアリングの段階でどうぞお気軽にご相談ください。
定期的な訪問はしていただけますか？
ミーティングが必要な場合は、原則としてオンラインミーティングツールを利用いたします。
お近くの場合（名古屋市より概ね片道1時間程度まで）は現地訪問も可能ですが、頻度はご予算やサイト規模・課題等によりご相談させてください。
遠方の場合でもイレギュラーな訪問対応は可能ですが、小さな子どもがおりますので、スケジュールについてはご希望に沿いかねる場合がございます。
現在、他のWeb制作会社と契約しています。併用できますか？
はい。既存パートナー企業様との連携も必要に応じて対応いたします。
ただし基本的には、事前に現在お付き合いのWeb制作会社様等にご相談のうえ、同意いただいたうえでのサポート開始を推奨しております。施策の成功には、パートナー企業間の連携も大切な要素となるためです。